災害に強いとされてきたマンションが、被災を機に資産価値を一気に損なう事態が頻発しています。
果たして災害に弱い物件を購入前に見抜くことはできるのでしょうか？結論から申し上げると、できます！
あなたが気になってるマンション所在地の周辺は、一戸建てのみならず学校や集合住宅も多いごく一般的な住宅地かもしれません。
しかし、災害ハザードマップに照らし合わせると、まったく別の姿が浮き彫りになります。
国土交通省がウェブサイト上で提供する「重ねるハザードマップ」を活用しましょう。
URLは、https://disaportal.gsi.go.jp/index.htmlです。
このサイトは、自治体などの防災情報に基づき、ピンポイントでその場所が抱える災害リスクを誰でも地図上で調べることができます。
「土砂災害」だけでなく、「洪水」や「津波」といったさまざまな災害リスクを重ねられるため、非常に使い勝手が良いです。
もちろん購入した後から、例えば土砂災害警戒区域に指定されてしまうこともあるでしょう。その場合は、人命はもちろん資産価値を保つためにも、管理組合が管理会社などと対策を考える以外に手が有りません。
とはいえ、マンションを購入する際に、物件の所在地だけでなく、周辺の状況も含めて承ねるハザードマップで確認しておけば、そのエリアがどういった場所であるか、ある程度は把握することができるのです。
参考：週刊ダイヤモンド2020年2/29号など
